佐藤可士和氏による、今治タオル”奇跡”の復活までのストーリー
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確実な人口減少社会を迎えた地方にとって、今まで通りの考え方、商売のやり方ではモノが売れなくなるのは必至です。「今治タオル」を奇跡的に復活させたクリエイティブディレクターの佐藤可士和氏は、本書の冒頭でこう言います。
冷静に考えれば、これまでの考え方では生き残れない時代になったことは、すぐにわかる。いまの日本に、モノはあふれている。しかも、買う人の数は減っている。従来と同じようにモノを作っていたら、売れなくなるのは目に見えている
四国において25年後に25％の人口が減少
（出典）国立社会保障・人口問題研究所による30年後(2040年)の推計
上記のグラフは当サイトでもご紹介している「2010年国勢調査」の結果をもとにした四国4県の人口推移です。今から25年後には25％の人口がほぼ間違いなく減るのです。あなたはどう感じますか？
「ブランディング」＝「本質的価値」×「戦略的イメージコントロール」
本書は奇跡的に今治タオルが復活するために、何が必要だったか？そして何が変わったのか？について明確に書かれています。成長期を終え衰退期を迎えた業界、企業、そして地方にとって、復活するためのヒントが満載の一冊です！
今治も、起死回生の糸口は足元に眠っていた。
足元をしっかり見つめ、本質に立ち返ることが最も大切だと言います。その「本質的価値」×「戦略的イメージコントロール」＝「ブランディング」と定義されています。非常に明確な定義ですね。しかし、「本質的価値」に気付いていない場合が多く今治タオルの場合もそうだったといいます。
ロゴマークの必要性とその目的
それまで、今治タオルには統一したロゴマークがなかったのですが、佐藤可士和氏はまず最初にシンボルとなるロゴマークを作りました。でははたしてロゴマークってそんなに大切なんでしょうか？たかがロゴマークだと思っていましたが…。
ロゴマークは、つくる以上に、それを使ってどんな戦略を展開していくかということが大切になってくる。
この言葉には目からうろこでした。そうか、ロゴマークを作ること自体が目的ではなく、あるコンテンツを世の中に向け発信していく為の手段としてのビジュアルが必要なのです。ロゴマークは手段なのです。
僕はロゴマークをつくるときに「50年後に見てもおかしくないか？」ということを必ず考える。
そのヒントは50年以上前に作られ、今も使われている企業や商品のロゴマークが参考になるといいます。未来を予測するために、過去を振り返り、今の行動につなげるのですね。
ブランドを「つくる」そして「守る」ことの方が難しい
一括りに今治タオルといっても今治市には100社を超えるメーカーがあります。そのメーカーによって組織されるのが四国タオル工業組合。当然ながらメーカーごとに経営方針も経営内容も経営規模も違い、素人考えでも「個社をまとめることが一番難しそう」だと感じます。佐藤氏は組合員に対してこう説明したと書かれています。
（今治タオル復活プロジェクトは）サッカーの試合と一緒です
目的はチームが勝利すること。つまりプロジェクトが成功すること。そのためには、だれがシュートを打ってもいい。勝ったチーム（プロジェクト）に貢献した選手（各メーカー）は必ず評価を受けて、次のチャンスがつかめる。と。まさに会社でも同じことが言えますね。
企業も人も同じように、たった一度の失敗や不祥事で再起不能になってしまいます。本書でもこう書かれています。
ブランドは「つくる」よりも「守る」ほうが難しい
そう、一日では築けないのに、一日で失うのがブランド力なのです。
これからもっと楽しくなる「今治タオルの未来」
日本にとどまらず世界（特にヨーロッパを中心）に展開していく今治タオル。実際、ロンドンに海外第一号のアンテナショップがオープンする計画も固まりつつあるそうです。この本は危機を乗り越えようとしている日本中の人たちに向けてのエールだと佐藤氏は言います。あなたの会社やお店の「本質的価値」とは？この本を手にもう一度考えてみませんか？僕も、もうすぐ見つかりそうです。
最後に
最後に、今治タオル復活の為にご尽力された四国タオル工業組合代表理事 近藤聖司氏の本書での印象的な言葉をご紹介します。
高くても品質のいいものを求めるお客さんもいるという実需が、問屋さんとの商売の中では見えていなかった。さらに、小売店さんからは、これを5,000円で売っても、誰も幸せにならない。適正な価格で売って、自社だけでなく加工場さんも一緒になって、みんなで儲かるような商売をしなければ、産地は続かないよと言われたんです。
タオルの産地「今治」にとってこの「実需」とはなんなのかを再認識するきっかけにもなったと近藤聖司氏はいいます。
本書の帯にも書かれている「地域再生、JAPANブランド復活」の為にも「日本の実需」を再認識する必要があるのです。なぜならば世界に伝えるべき日本の「本質的価値」は必ずその中にあるのですから。
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